自衛隊が運用する無線通信は、航空無線だけでなく、地上部隊の戦術無線や海上通信、さらには緊急発進（スクランブル）など、各種任務における指揮・連絡・統制の中核手段として用いられている。
これらの通信は用途ごとに体系化され、航空機運用に関わる通信、陸上部隊の戦術通信、海上部隊の運用通信、さらに衛星通信やデータリンクといった複数の系統に大別される。
一般に「ミリタリーエアバンド」と呼ばれるものは、このうち航空機と管制機関、あるいは航空部隊間で使用されるUHF帯の無線通信を指す用語であり、自衛隊通信全体を包括する概念ではない点に留意されたい。
【本記事をお読みいただく前の注意点】 本稿は、長年専門誌等で扱われてきた公開情報に基づき、日本の電波利用の歴史と技術的変遷を記録するものです。現在、暗号化のないアナログ通信の傍受は法規制の対象外ですが、近年の安保環境の変化に伴う新法制定（スパイ防止法等）により、将来的に言論・表現の自由が制限を受ける場面も想定されます。当サイトでも、具体的な周波数については、専門誌が長年にわたって行っている自主規制の慣行通り、掲載をしておりません。これまで通り法令を遵守し、具体的な周波数情報の掲載を控える等の自主規制を継続して参ります。電波法等の法令遵守を前提としてご理解ください。
【自衛隊通信運用の現況─各周波数帯の用途と受信概論】
自衛隊が使用する主な周波数帯は、用途に応じて以下のように整理できる。
まず、HF帯（3〜30MHz）は長距離通信に適しており、地形やインフラの影響を受けにくい特性から、広域通信やバックアップ回線として使用される場合がある。
次に、VHF帯のうちローVHFと呼ばれる約30〜88MHzの範囲は、主として陸上自衛隊の野戦通信に用いられる帯域であり、部隊間の近距離通信や機動時の連絡に利用される。この帯域は一般的な民生VHFの区分とはやや異なり、自衛隊用として特化した運用がなされている。
さらに、UHF帯（225〜400MHz）は航空用途における主要な通信帯域であり、航空自衛隊機同士の交信や、管制機関との通信などに使用される。いわゆる「ミリタリーエアバンド」は主にこの帯域を指す。
このほかにも、自衛隊はより高い周波数帯を用途別に運用している。例えば、SHF帯（3GHz以上）は衛星通信や各種レーダーシステムに利用され、L帯やS帯などもデータリンクやセンサー用途に用いられていると考えられるが、これらの詳細な運用実態については公表されていない部分が多い。
なお、これらの周波数の一部は市販の広帯域受信機で受信自体は可能な場合があるものの、現在の自衛隊通信はデジタル化および暗号化が進んでおり、通信内容の解読は技術及び法制度の面で原則として不可能である。
また、任務の特性から周波数や運用内容の多くは任務や状況に応じて変化すると考えられており、公開情報や受信例のみから全体像を把握することは困難である。
そのため、本稿の記述には既存資料や観測事例に基づく推定が含まれる点に留意されたい。
主な周波数帯域
Lバンド（1〜2GHz）
自衛隊が“通信として運用する”ものではないが、衛星通信（SATCOM）や航空・海上プラットフォームの通信に利用される。長距離かつ高信頼性が求められる通信に適している。Sバンド（2〜4GHz）
公開情報ベースではレーダー、各種センサー、地対空ミサイル指揮管制通信などのデータリンク用途に使用されると考えられている。UHFよりも高周波で、広帯域通信や高速データ伝送に向いている。マイクロ波帯（SHF帯（3GHz以上）やそれ以上の高周波帯）
戦術衛星通信、基地局間の専用無線リンク、レーダーなどに使用される。見通し内通信では直進性が強く、遮蔽物の影響を受けやすい。伝送距離は比較的短いが、高速・大容量の通信が可能。
したがって、400MHz以上の帯域では、航空無線のほか、データリンクやレーダー、衛星通信など多様な用途が存在するため、本稿では、主にHF（3〜30MHz）、ローVHF（30〜88MHz）、UHF（225〜300MHz）の解説を行う。
また、自衛隊機が民間空港の管制空域に進入・離脱する際には、国土交通省の航空管制官とVHF帯の航空無線で交信する。このため、実運用上は民間航空路と自衛隊の運用空域の境界において、双方の管制が連携して調整を行っている。
UHF帯（225〜400MHz）は、航空機間および地上管制との音声通信に広く用いられている帯域である。
航空自衛隊の防空任務においては、レーダーサイト等で処理された目標情報に基づき、GCI（地上要撃管制）要員が本帯域のAM方式による音声通信を通じて戦闘機を誘導する運用が行われているとされる。
運用状況に応じて秘匿措置が講じられる場合もあると考えられる。
空中給油時の連絡や早期警戒機（AWACS）との通信にも本帯域が用いられるが、これらの運用においては、音声通信に加えて別系統のデータリンクが併用される場合が多い。
特に戦術情報の共有については、暗号化された通信手段が用いられ、一般的な受信環境においてその内容を復調・解読することは極めて困難である。また、これら暗号化された通信の解読等については、関係法令により厳しく制限されていることに留意が必要である。
このようなGCI通信は、航空作戦部隊や防空指揮系統における代表的な運用形態の一つであるため、防衛省は通信の周波数や詳細な運用を公式には公表しておらず、GCIを含む具体的な通信内容については公開情報が限られ、専門誌でも具体的な周波数の掲載は自主規制している。このため、当サイトでもそれに倣い、大まかな帯域のみの掲載としている。
また、市販の広帯域受信機により電波として受信可能な場合があるのは、暗号化されていないアナログ音声通信に限られる。HF帯のSSB、UHF帯のAM、VHF帯のFMなどがこれに該当する。
防衛省の実戦的な戦術通信運用に関しては、暗号化技術の進展に伴い、実際に使用されている周波数を受信できたとしても、部外の受信者がその内容を復調・解読することは技術的に困難である。現代の軍事通信においては、周波数を捕捉することと通信内容を把握することは、本質的に異なる課題である。
このような背景から、現代の電磁波環境においては、EMSEC（通信保全）およびCOMSEC（通信防護）が重視され、運用上も徹底されていると考えられる。
HF通信
HF帯は、電離層反射を用いた遠距離通信が可能な特性から、後方通信、司令部連絡、災害対応時のバックアップ通信などに使用される。
陸上自衛隊では演習時の本部間連絡、海上自衛隊では艦艇同士の交信、航空自衛隊では離島や遠隔地レーダーサイトとの通信に利用される。
とくにローVHF帯（30〜88MHz）は、回折や地表伝搬の影響により、一定の地形条件下でも通信が維持されやすい特性から、主に陸上自衛隊の戦術通信に使用される。
普通科・機甲科部隊間の連絡、野戦指揮所との通信、多機能無線機による現場連絡などがこれに該当する。なお、航空自衛隊の地上部隊（高射部隊等）においても、同様の帯域が運用されていると考えられる。
米軍においては、HF-GCS（High Frequency Global Communications System）と呼ばれる高周波通信網が運用されており、その実態については公的に詳細が明らかにされているわけではないが、戦略部隊への指令伝達を含む長距離通信手段の一つとして位置付けられている。
2025年6月15日ごろから、イスラエルとイランをめぐる中東情勢が緊迫化を見せる局面において、HF-GCSの通信活動の増加が短波受信コミュニティ等で指摘されている。これは2001年の911テロ事件以来である。
自衛隊においては、これに直接対応するような公開されたグローバル通信網の存在は確認されていないが、HF帯通信そのものは現在でも重要な長距離通信手段として維持されていると考えられる。
陸上自衛隊では、HF帯を利用した野外通信システム（コータム系統）により、広域展開時の部隊間連絡や後方指揮所との通信に対応しているとされる。
また、海上自衛隊および航空自衛隊においても、洋上展開中の艦艇との通信や遠距離飛行時の航空機通信などにHF帯が利用される場合がある。
さらに、HF帯には国際救難協定に基づいて世界的に定められた救難周波数が存在し、2182kHz、3023kHz、5680kHzなどが代表例として知られている。
これらは国際救難体制の一環として、各国の航空機・艦艇・関係機関によって必要に応じて使用される。HF系救難周波数については、以下の記事に掲載している。
大規模災害や広域救難活動においては、通信インフラの制約を受けにくいHF帯が補完的手段として活用される可能性がある。
これは大規模地震・津波・原子力災害といった他の国家規模の災害時でも共通して想定される通信体制である。
陸上自衛隊の無線通信
陸上自衛隊の通信科（いわゆるシステム通信系職種）は、部隊間の指揮連絡を確保するための通信基盤を構築・維持する役割を担う。
具体的には、野外通信機や衛星通信装置、有線通信設備などを用いて、音声およびデータ通信による指揮連絡網を構成・運用することが主たる任務である。
また、これら通信機材の整備・点検を行い、訓練や災害派遣などの各種任務において確実に使用できる状態を維持することも重要な業務である。
一方で、電波を利用した妨害や防護といった電子戦分野については、専門部隊や情報系部隊が中心となって担う要素が大きく、通信科の一般的な任務として一括りに説明するには注意を要する。
さらに、駐屯地内における通信インフラの維持管理や、有線設備の敷設など、日常的な通信環境の維持に関わる業務も含まれる。
参照：https://www.mod.go.jp/gsdf/jieikanbosyu/details/job/rikujo-tsushin.html（広報バイアスあり）
陸上自衛隊のVHF通信
陸上自衛隊の無線通信の中でも、その存在を比較的把握しやすいものの一つとして、VHF帯の航空通信が挙げられる。
陸上自衛隊が保有する航空部隊は、主としてヘリコプター運用を中心に構成されており、これに伴い、飛行場における管制業務や運航調整の一部を自衛隊側で担う場合がある。
北海道札幌市に所在する陸上自衛隊丘珠駐屯地（丘珠空港）は、航空法上は共用空港として運用されており、運用形態として自衛隊と民間の双方が関与する形となっている。
ただし、このような共用空港を除けば、陸上自衛隊の航空通信は主として自衛隊所属機に対して行われるものであり、多くは有視界飛行方式（VFR：Visual Flight Rules）に基づく比較的低高度での運用が中心である。
通信周波数帯域としては、主として民間航空と共通するVHF帯（118.000〜136.975MHz）がAMモードで使用されるほか、陸自固有の航空管制波として136MHz〜142MHz帯を活用していることが特徴的である。その根拠は以下の資料である。
軍用機の無線「ビクター」「ユニフォーム」とは
軍用機はVHF帯エアーバンドの上にある139～142MHzも使います。VHF帯でもこの帯域に民間機は出てこないので、軍用機専用といえる周波数帯です。主に陸上自衛隊の航空機が使います。
これらを鑑みると、陸自の無線通信の中で比較的活発化しやすいのはVHF航空管制通信である。
【陸上自衛隊航空隊における代表的コールサイン体系】
陸自航空機は機種ごとに固有のコールサインを用いる。陸上自衛隊の公式回答によれば、以下のようになっている。
航空機には、＃無線交信 で使う呼び名 ＃コールサイン がついています。
ＵＨ－１は「＃ハンター」ＵＨ－６０は「＃ヒリュウ」そしてＵＨ－２は「＃ハヤブサ」です。
多用途ヘリコプターは「Ｈ」から始めるコールサインです。
引用元 航空学校／明野駐屯地
多用途ヘリコプター「UH-1J」は「ハンター（HUNTER）」、「UH-60JA」は「ヒリュウ（HIRYU）」、新型多用途ヘリコプター「UH-2」は「ハヤブサ（HAYABUSA）」と指定されている。
これら陸自の航空機が編隊飛行を行う際には、コールサインに数字および「フォーメーション（FORMATION）」を付加して呼称される。例として「ハンター410フォーメーション」と呼称する。
陸上自衛隊におけるローVHF帯通信
上述の航空管制とは別系統で、陸上自衛隊の運用において、極めて重要な役割を担っているのが、いわゆる「ローVHF帯（Low VHF Band）」の戦術通信である。
これは主に地上部隊間、あるいは地上と航空機との直接交信に用いられる野戦無線システムを構成している。一般に、ローVHF帯とは30MHzから88MHzまでの帯域を指し、HF帯（3〜30MHz）と通常のVHF高域（118MHz以上）との中間に位置する。
波長が比較的長いため、地形障害を受けにくく、山岳地や都市部のような複雑な地形環境下でも一定の通信安定性を確保できる特性から、世界各国の軍隊でも戦術無線の主要帯域として広く採用されている。
陸上自衛隊では、装備品の諸元として公表されている範囲において、85式野外無線機（JPRC-F10）が28MHz〜60MHzの範囲を主にFM方式でカバーしており、実運用では30MHz〜50MHz帯域の使用が主流とされる。
近年の無線システムの一部ではデジタル暗号化（秘話化）が施されており、部外者による受信・復調は原理的に不可能である。
映画やアニメ作品において、背嚢型無線機を背負った陸自隊員が「送れ！」「○○でよいか？」「よろし！」といったやりとりを交わすシーンが描写される場合、設定上はこのローVHF帯での通信を想定しているケースが大半である。
受信という観点では、一般市販の広帯域受信機においても、この30〜50MHz帯はFMモードで受信可能な機種が存在するものの、先述の通りデジタルモードが進行している現況では傍受可能なFM通信は限りなくゼロに等しい。
特筆すべき事例として、国土交通省運輸安全委員会が公開している「平成9年3月、陸自ヘリと民間のパイパー機による空中衝突重大インシデント調査報告書」では、陸自側の使用周波数として40MHz帯の「航空機相互間通信用周波数」が公式に明示されており、ローVHF帯が実運用の現場で用いられている実態が確認できる。
ただし、実際の陸自の現場ではヘリコプターの機体間通信はUHF帯の200MHzも使う。
演習場や駐屯地におけるヘリの離着陸では、誘導担当の地上要員と機上との間で短い管制調整交信が行われるが、これもローVHF帯が使用される。
外部から傍受される音声は断片的であり、多くは秘話化されたデジタル通信で運用されていると推定される。これらの極めて短い音声断片は、陸自独特の実戦仕様の交信様式とも言われる。
陸上自衛隊が運用するローVHF帯通信の具体的な用途は次の通り。
- 部隊間通信: 山岳地帯や都市部など、あらゆる複雑な環境下で作戦を遂行する陸上自衛隊が部隊間通信を行うために使用。
- 非常時通信: 戦闘以外の災害など非常時において、通信の信頼性を確保し滞りなく民生支援対応するために使用。
- 指揮統制通信: 指揮官や上級部隊、拠点との戦術的な指揮統制を行うのに使用。
- 車両通信: 戦闘車両同士や部隊との通信に使用。
- 航空機間通信: 航空機が僚機との機体間交信で使用。
- タクティカル・データリンク: 戦闘任務中、部隊間でデータをリアルタイムで共有。
なお、上級部隊との連絡は衛星通信によるSHFも利用しており、多層的な通信が確保されている。
陸上自衛隊無線通信における秘話技術とセキュリティ確保の現状
戦術無線において通信内容の秘匿性（秘話性）を確保することは、現代戦における情報優勢の根幹である。
いわゆる「秘話」とは、通信内容を部外者による傍受・解析・改ざんから防護する暗号・暗号化技術群の総称であり、単なる周波数の選定以上に高度な情報保全技術が求められる。
陸上自衛隊におけるローVHF帯（30〜50MHz帯）を中心とする戦術無線系統では、従来から秘話機能を有する無線機が段階的に導入されてきた。
かつて主力を担ったのが1985年に導入された「85式野外無線機（JPRC-F10）」であり、FM変調を基本としつつ、音声の秘匿機能を備えていた。
しかし、これは21世紀初頭の通信環境には不十分であると判断され、平成13年度（2001年度）以降、新たにデジタル秘話機能および周波数ホッピング機能を有した「新野外無線機」への更新が進められた。
周波数ホッピング技術は、瞬間的に周波数自体を変更して敵の妨害や探知を撹乱させる技術であり、第二次世界大戦期にハリウッド女優のヘディ・ラマーが発案に関与したエピソードが知られており、今日では軍事通信の秘話技術の基盤のひとつとして確立されている。
「広帯域多目的無線機（コータム）」へ更新
陸上自衛隊では、次世代の野外通信システムとして広帯域多目的無線機（広多無）の配備が進められている。調達は2011年度から開始され、2012年以降、部隊への展開が段階的に進められている。
広帯域多目的無線機（広多無）は、ノード装置、野外ルータ及び野外電話機等、陸上自衛隊の通信システムを構成する装備の一つであり、ユーザーネットワーク及びネットワークインフラを野外において確保している。
本システムは日本電気（NEC）を中心に開発されたソフトウェア無線機であり、従来の野外無線機に代わる統合通信基盤として位置付けられている。
従来の音声中心の通信運用に対し、広多無ではデータ通信機能が大幅に強化されており、位置情報の共有、メールや画像の送信、戦術状況図の共有などが可能とされている。これにより、従来頻発していた音声による位置確認や長文命令の読み上げといった運用は大きく変化し、情報伝達の正確性と即時性が向上したとされる。
また、ソフトウェア無線の特性により、機能追加や改修をソフトウェア更新で柔軟に行える点も特徴とされる。
さらに、本システムは複数の周波数帯に対応し、統合的な情報共有基盤として運用されているとみられる。通信内容の秘匿についても暗号化が施されているとされ、一般的な受信手段により内容を解読することは極めて困難である。
出典：
陸上自衛隊公式サイト『第３通信大隊：主要装備品』 https://www.mod.go.jp/gsdf/mae/3d/3sig/3sig/soubihin.html
航空新聞社『防衛省、広帯域多目的無線機の能力を実演展示』
コータム運用の今後
コータムの配備は現在も段階的に進められており、今後、各種統合作戦の現場においてその運用実態がより明らかになっていく可能性がある。ただし、その具体的な運用形態については公表されていない部分が多い。
一方で、自衛隊では装備更新が行われた場合でも、旧装備が一定期間にわたり予備用途や予備自衛官等の訓練用として保有される例は少なくない。このため、部隊運用や訓練環境に応じて旧型無線機が引き続き使用される可能性がある。
また、関係機関との連携を伴う訓練などにおいては、通信環境や装備の互換性を考慮し、従来装備が併用される場合もあると考えられる。
一方、このような併用の背景には、通信方式の特性の違いがあると考えられる。
一般にデジタル通信は一定の受信品質を維持できる範囲では安定した通信が可能である一方、閾値を下回ると急激に通信が成立しなくなる特性を有する。
これに対し、アナログFM通信は通信品質が段階的に劣化する傾向があるが、断続しつつも通信が確保できるケースは多い。
そのため、山岳地帯や市街地などの複雑な地形環境においては、状況に応じて通信手段が使い分けられる場合があると考えるのが自然と言える。
また、軍用通信においては、電波の特性を制御することで傍受や探知のリスクを低減することも重要な要素の一つとされている。
基地内連絡波とその他の無線系統
自衛隊の各基地・駐屯地では、戦術無線とは別に、日常業務や警備、誘導などに用いられる無線系統が運用されている。これらは通称として「基地内連絡波」「基地内警備波」などと呼ばれる場合がある。
これらの無線は、各基地の運用に応じて設定されており、公開情報や受信例からは、VHF帯（150MHz帯付近）のアナログFM通信が4波程度用いられるケースが確認されている。
交信においては、「ラジャー（Roger）」などの簡略な応答が用いられる例もあり、業務無線と軍用通信の中間的な運用形態がうかがえる。
さらに、陸自および空自の一部基地ではUHF帯（400MHz帯）のデジタル無線が併用されている例も確認されており、通信のデジタル化が進んでいると考えられる。これらの周波数や詳細な運用については公表されていない部分が多い。
また、こうした基地内通信とは別に、簡易な連絡手段として民生用の特定小電力トランシーバーが利用される場面が見られる。
さらに、訓練行事などにおいては、通常とは異なる周波数帯が使用される場合があり、空挺降下訓練などではUHF帯の一部を用いた地上・空中間通信の観測例が報告されている。
航空自衛隊の無線
航空自衛隊のHF通信
HF通信は、長距離通信が可能である特性から、洋上飛行や遠距離任務、航空救難活動などにおいて補完的な通信手段として用いられる。
航空自衛隊では、広域にわたる捜索救難任務に対応する部隊として航空救難団が編成されており、UH-60J救難ヘリコプターおよびU-125A捜索機が連携して運用されている。
これらの航空機には、任務に応じてHF通信を行うための装備（HF無線機、ワイヤーアンテナ等）が搭載されているとされ、長距離における通信手段の一つとして活用される。
救難活動においては、2MHz帯〜19MHz帯の範囲に国際的に定められた「救難捜索用周波数（SAR周波数）」があり、2182kHz、3023kHz、5680kHzなどが代表的である。これら特定の周波数は国際航空通信（AERONAUTICAL HF）に準拠する形で、各国の捜索救難機関で共通運用されている。
また、航空自衛隊は海外派遣や長距離洋上飛行を伴う任務も担っており、こうした状況においてHF通信が使用される場合がある。なお、海上自衛隊では厚木基地を拠点とするいわゆる「厚木オーシャニック」がHF通信による支援を行っている。
HF航空通信は一般にUSB（上側波帯）方式で運用され、英語による定型交信が主体となる。また、電離層伝搬の影響によりフェージングが発生しやすいという特徴がある。
なお、これらHF通信はアナログUSB方式（上側波帯）で運用されるため、IC-R6では受信できないが、以下の安価なSSBラジオで受信できる。
航空自衛隊のUHF通信
航空自衛隊の航空機と基地との交信にはVHF帯も用いられるが、軍用航空通信においてはUHF帯の利用が主流といえる。
UHFとは一般に300MHz〜3GHzの周波数帯を指し、このうち225〜400MHzの範囲は軍用航空通信で広く使用される帯域として知られている。
自衛隊機も、民間航空と同様に航空交通管制（ATC）の管制下を飛行する際にはVHF帯（118〜137MHz）を使用しており、すべての通信がUHFで行われているわけではない。
一方で、部隊間通信や戦術的な運用においてはUHF帯の音声通信が重要な役割を担っており、米軍やNATO諸国においても同様の帯域が広く採用されている。
特に、防空任務においては、UHF帯の音声通信を用いたGCI（地上要撃管制）による戦闘機の誘導が行われ、航空自衛隊の運用における代表的な通信形態の一つと考えられる。
航空自衛隊のVHF通信
航空自衛隊の基地の中には、民間空港と滑走路を共用している例（那覇空港、新千歳空港など）があり、この場合、民間航空と同様にVHF帯（118〜137MHz）の航空無線を用いた管制通信が行われる。
自衛隊機が民間航空管制空域を飛行する際には、国土交通省の航空管制（ACCやタワー等）との交信が必要となるが、自衛隊独自の進入管制機能（RAPCON）も防衛省側で運用されており、状況に応じてこれらが使い分けられる。
航空情報刊行物（AIP）や航空局資料などにより、公表されている周波数の一例としては以下が挙げられる。
百里基地 TWR：123.1 MHz（VHF） / 236.6 MHz（UHF）
千歳基地 TWR：118.1 MHz（VHF） / 290.3 MHz（UHF）
那覇基地 GND：121.9 MHz（VHF）
東京コントロール：127.7 MHz ほか
これらは公的に周知されている航空管制用周波数であり、戦術的な軍用通信とは区別される。
戦闘機同士の戦術通信や編隊内通信においては、主としてUHF帯の無線が用いられるが、これらは明確に別系統である。
国際緊急周波数と自衛隊の運用
国際緊急周波数（International Emergency Frequency）は、世界各国で共通に使用される航空無線の救難・緊急通信用周波数であり、自衛隊専用ではなく、各国の軍隊で領空侵犯の恐れのある外国軍機などに対して警告を発する際に使われている。
VHF帯の121.5MHzおよび、UHF帯の243.0MHzが広く知られており、いずれも世界標準の遭難救助周波数（Guard Frequency）である。
また、救難任務に関連して123.300MHzの救難隊専用波が使用される例も知られているが、123.1 / 123.45 / 123.3 などは民間航空やその他の救難機関でも使われるため、自衛隊が交信する可能性もある。
災害対応時などには、関係機関（警察・海上保安庁など）との連携のため、状況に応じて複数の通信手段が併用されると考えられる。
自衛隊においても当然これらは常時監視されており、領空侵犯機に対する要撃措置においては、空自戦闘機が国際緊急周波数を通じて英語、中国語、ロシア語等で警告を発することがある。
とりわけGCIとの並行運用が多く、国際緊急周波数が賑やかになる時は、日本周辺空域での緊張度が高まっていると推測される。
2018年12月、韓国海軍駆逐艦による火器管制レーダー照射事案の際、自衛隊哨戒機が確認の呼びかけを行ったのも国際緊急周波数であった。
受信の技術的手法
空自のUHF受信は各種のVHF帯受信と比較して上級者向けという印象もあるが、実際にはTWR（タワー管制）やGND（地上管制）といった基本的な通信が頻繁に行われており、受信の難易度が著しく高いというわけではない。
航空自衛隊基地の周辺では、これらの周波数を事前に確認することで、民間の航空管制と同様に航空機の運用状況を把握できる。
UHF帯は直進性が強く、ビルや山岳による反射・屈折が少ないため、空対空・空対地通信に適している。一方で、山間部や低高度では遮蔽されやすいため、受信にはディスコーンアンテナを利用するなど研究と工夫が必要になる。
UHF帯対応の広帯域受信機
アイコム「IC-R6」が最も適している。最近は同社の最新機種のIC-R15が二波同時受信＆録音可能で人気。とくにGCI周波数の自動収集に使うマニアも多い。ただし、いずれも225〜400MHzをカバーできる「受信改造機」であることが絶対条件。ノーマル機では受信できないため注意が必要。外部アンテナ
戦闘機は地上局に比べて通信が高高度で強力に入感するため、一般的な住宅地でも問題なく聞こえる。ただし、IC-R6の標準付属アンテナはUHF帯に適しておらず、速やかに交換するべきである。ベランダ設置の簡便なモービルアンテナ（4,000円程度でよい）があれば、受信状況は一気に改善する。またディスコーンアンテナも試す価値がある。周波数リスト
受信自体は合法だが、機密性が高いため、総務省では非公表。周波数バイブルなどがお勧め。ただし、全てが掲載されているとは限らない。それらを下地に、自分で受信して収集し、記録していく。
また空自では、民間空港には存在しない管制方式も運用されている。
その代表がGCA（Ground Controlled Approach）である。
GCAは、ILS（計器着陸装置）を備えていない滑走路に進入する航空機に対し、地上の管制官がレーダーを用いて進入角、速度、高度などを逐次指示する方式である。
航空祭でのブルーインパルス受信
航空自衛隊の航空祭は、自衛隊関連イベントの中でも特に人気が高く、多くの来場者を集める。会場では受信機を用いてエアバンド（VHF／UHF航空無線）をモニターする愛好家の姿も見られる。
中でも注目を集めるのがブルーインパルスの展示飛行である。
通常は6機編隊によるアクロバット飛行が行われ、地上との管制通信に加え、編隊長（リーダー）による各種指示が無線で交信される。
演技開始のタイミングや進入経路、スモークの指示（”Smoke on”）などがリアルタイムで把握できることから、撮影を行う来場者にとって有用な情報源となる。
ただし、これらの通信に使用される周波数のすべてが事前に公開されているわけではなく、特に展示飛行に関連する通信については当日になって初めて確認される場合も多い。
そのため、事前に公表されている管制周波数を把握するとともに、当日の周波数サーチが重要となる。
展示飛行においては、通常の航空管制（TWRなど）に加え、演目に応じて複数の周波数が併用される場合があると考えられるため、可能な範囲で関連周波数を広くカバーしておくことが望ましい。
海上自衛隊の無線
海上自衛隊の航空部隊の主要拠点の一つとして知られるのが、神奈川県に所在する厚木航空基地（通称：厚木海軍飛行場、Navy Air Facility Atsugi）である。
同基地は海上自衛隊と米海軍が共同で使用しており、海自側では航空集団司令部および第4航空群などが所在しているほか、米海軍航空部隊の運用拠点としても重要な役割を担っている。
航空管制においては、民間航空と同様にVHF帯（118〜137MHz）が使用されるほか、陸上自衛隊の航空部隊でも用いられるVHF帯（いわゆる140MHz帯）の無線が、管制塔と航空機との交信に使用される。
また、UHF帯（225〜400MHz）も併用されている。特に日米共同使用基地であることから、米海軍の運用に基づく通信が行われる場合もある。
【海上自衛隊の艦艇間通信】
海上自衛隊の艦艇間通信は、その任務の性格上、多様な周波数帯と通信方式を組み合わせて運用されている。音声通信を中心とした無線としては、VHF・UHF・HF帯の各種周波数が用途に応じて使い分けられている。
一方で、これらとは別に、艦艇・航空機・陸上部隊間で戦術情報を共有するためのデータリンクシステムが運用されており、艦艇間通信は単なる音声交信にとどまらず、統合的な情報共有基盤の一部として機能している。
このような通信体系により、対空監視、対潜戦、機動部隊運用などにおいて、部隊全体の状況をリアルタイムに近い形で共有することが可能とされている。
特にイージス護衛艦では、高性能レーダーにより得られた目標情報がデータリンクを通じて僚艦や航空機と共有され、艦隊防空において重要な役割を担っている。
さらに、これらの通信は見通し距離内の直接通信に加え、UHF帯やSHF帯の衛星通信（SATCOM）と組み合わせて運用される場合もあり、現代の艦艇間通信は多層的な通信ネットワークとして構成されているといえる。
V/UHF帯の艦艇近傍通信
艦艇同士の目視可能範囲、すなわち数十海里以内での戦術通信ではローVHF（通常は30〜88MHz帯）およびUHF（225〜400MHz帯）が中心となる。
これらは音声通話に加え、戦術データの交換（例えば、NATO標準の戦術データ・リンク規格Link-11およびLink-16など）にも利用される。
もちろん、これらの戦術通信は暗号化され、傍受は一切不可能である。
UHF帯については、航空自衛隊のGCIと周波数帯域は共通だが、艦艇運用では「艦内連絡」「小艦隊戦術指揮通信」「対空戦管理」などの用途で割当がなされる。
これらは各艦艇搭載の指揮通信システム（CMS）により自動管理され、指揮官からの統制指示がリアルタイムで伝達される仕組みである。これにより、縦深性のある防御網を構成可能である。
結論として、以下に分類できる。
・30〜88MHz帯VHF：近距離戦術通信・艦内連絡・上陸作戦時の陸上部隊との連携等
・225〜400MHz帯UHF：米軍含む艦隊戦術通信・艦載機交信・対空戦指揮・衛星通信補完帯域等
これらは暗号化・秘話化されたデジタル通信が行われ、傍受はできない。暗号通信の解読は違法行為となる。
なお、これらの事実は一般公開された防衛白書等には詳細に明記されておらず、一部推測を含むが、米海軍の公開資料などを基に、各国の受信フォーラムで共有されている軍事通信の常識とされている。
補足：
STANAG 4204（正式名：”Technical Standards for VHF Single Channel Radio Communications in Land, Sea and Air Applications”）は、NATO加盟国間で陸上・海上・空中で運用される単一チャネルVHF無線システムの相互運用性を規定した国際標準規格である。
日本はNATO加盟国ではないが、自衛隊は日米同盟下で米軍との共同作戦運用が日常的に想定されており、防衛装備の設計・調達に際しては「NATO互換」「米軍互換」が基本方針となっている。
防衛省が公表している防衛力整備計画でも、国際共同（特に日米間）を前提とするものであることが明言されている。
日本の自衛隊はこれらインターオペラビリティ確保（相互運用性）を常に考慮して通信システムを設計しているのだ。
◆HF帯の遠距離艦艇間通信
艦艇が広く散開する外洋任務では、HF（3〜30MHz帯）が依然として重要な通信手段である。
広大な洋上空域をカバーするため、特に短波帯の伝播特性を活かし、1000海里以上離れた艦艇間でも直接通信が成立させている。
HF帯ではSSB（USB）モードのほか、ALE（自動周波数選択）、FSK（周波数偏移変調）、高速度データ通信モードが導入され、常時の周波数管理は自動化済みである。
HF運用は、護衛艦の後部マストで特徴的な長尺ワイヤ・アンテナが用いられる。
近年は通信衛星を利用したシステムの普及に伴いHFの使用頻度は減少しているが、いざという時に頼れる最後の手段として重要性は失われていない。
厚木航空基地内の「航空管制隊」によって運用される6727MHzの「洋上管制所（Atsugi Oceanic）」では、主に6MHz帯（短波帯）のUSB（上側波帯）モードを用いて、哨戒機（P-1、P-3C）や哨戒ヘリ（SH-60K）、救難飛行艇（US-2）等に対し管制承認を行っている。
この通信はSSBモードによる航空管制通信であり、傍受は容易である。
とりわけ、離島などの急患輸送や災害派遣時、厚木オーシャニックの管制音声は非常に緊迫感があり、傍受の迫力も大きい。
航空管制隊には、洋上管制所があります。
洋上管制所は、地球の裏側まで電波が届くＨＦ無線機を使用し、航空機の位置通報の中継、管制承認の伝達等、洋上を飛行する航空機に様々な支援を行っています。
※一部させていただきました。#航空集団６０周年
#航空管制隊
#洋上管制所 pic.twitter.com/h05EAKJTmo— 海上自衛隊 航空集団司令部 (@jmsdf_af) September 10, 2021
厚木オーシャニックは海自機のみならず、空自や陸自機の洋上飛行時にも管制業務を担う場合がある。英語と日本語の交信が入り混じるのが特徴である。
このほか、複数の6MHz帯の周波数が稼働している。
ただし当然であるが、6727MHzでのポジションレポートを除けば、他の6メガヘルツ帯のHF通信は、ほとんどが最初のメリット交換を除き、デジタル秘話化されており、直接的に任務に関わる交信は解読できない。
これらの情報は市販の『周波数バイブル』等でも整理されている。
【受信に必要な機材】
海自のHF通信は受信改造済みのIC-R6でもUSB（SSB）モードに対応しないため、対応しきれない。
そのため、次のような機材が適切である。
・SSBモード対応の高級広帯域受信機（例：アイコム IC-R8600 等）
・HF帯アマチュア無線機（オールモード対応）
・SSB対応BCLラジオ（D-808など）
SSB受信機材を適切に用いれば、電離層状態によっては厚木オーシャニック以外にも那覇、鹿屋、八戸、大湊、舞鶴など全国各地の海自基地からのHF管制通信を傍受しやすい。
なお、海自には秘密めいたHF通信が存在する。
【大村航空基地の「シードローム」運用】
長崎県の大村航空基地周辺では、水上飛行艇の運用に対応した特徴的な運用が行われている。大村航空基地と長崎空港に挟まれた大村湾の水面には、海上自衛隊の救難飛行艇（US-2など）が使用する水上運用区域、いわゆる「シードローム（Sea Drome）」が設定されている。
このシードロームは、水面を滑走路として利用する離着水エリアであり、海上自衛隊側による運用管制が行われる一方、周辺空域については民間航空管制との調整のもとで運用されている。
そのため、長崎空港の航空管制とは連携しつつ、海自独自の運用要素を含む形で管理されており、水上飛行艇の離着水に際してはVHF帯の無線通信が用いられる。
US-2による救難任務では、夜間や悪天候下での運用も行われる。
海上保安庁の無線通信体系
海上保安庁の任務は、日本の海洋権益の保護、領海警備、密入国や密漁、海上犯罪の取締り、さらには遭難救助など多岐にわたる。
これら任務における通信は、秘匿性が求められる犯罪捜査用通信と、広範囲な海域での捜索救難通信に大別される。
警察業務に準ずる犯罪取締りや巡視活動に使用される通信は警察無線と同様、原則としてデジタル暗号化された通信が使用される。
詳細な暗号仕様は公開されていないが、警察無線に準じているとみられ、解読は違法行為となる。
一方、以前から受信者にとって最も耳馴染みがある海上保安庁の無線は、航空機運用と海難救助（Search and Rescue、略称：SAR）に関連するカンパニー波（130.300MHzおよび134.500MHz）である。
このカンパニー波では、海上保安庁の航空機・巡視船と基地局との間で救助任務や航空機の運ん項に関する交信が行われ、遭難者の発見報告、ピックアップの指示、空中救助の進行状況などを伝えるのが一般的である。
また、海上保安庁は広域通信にも対応する必要があり、HF（短波）による運用も行われる。
洋上を飛行する航空機との交信や、長距離航行中の巡視船との連絡において、6MHz帯や9MHz帯などのHF帯SSB通信が使用される。海上自衛隊の厚木オーシャニックと同様の運用も存在する。海自・海保間での協定に基づき、HF帯域を活用した共同通信も訓練で実施されている。
なお、国際VHFの16チャンネル（156.800MHz）は全世界共通の遭難通報チャンネルとして国際条約で定められており、海上保安庁も使用する重要な呼び出し周波数である。沿岸漁船、小型船舶、外国船舶を含めた全海上利用者の安全確保に活用されている。
在日米軍の無線
在日米軍の航空無線の受信は、基地所在地域では比較的容易である。
三沢、横田、厚木、嘉手納など、米軍基地に隣接する地域であれば、基地所属航空機の離着陸や訓練時の航空管制周波数を受信するだけでも米軍航空無線特有の英語交信を聞くことができる。
横田基地 管制波周波数一覧
| 管制部署 | UHF帯 (MHz) | VHF帯 (MHz) |
|---|---|---|
| TWR | 315.800 | 126.200 / 134.300 |
| GND | 308.600 | 133.200 |
| DEP | 363.800 | 122.100 |
| CLR | 249.950 | 131.400 |
| ターミナル | 313.600 | – |
| ATIS | 281.000 | 128.400 |
| MET（気象） | 344.600 | – |
| GCA（APP） | 227.000 / 258.200 / 258.600 / 261.400 / 270.400 / 270.600 / 270.700 / 270.800 / 285.800 / 287.800 / 289.400 / 289.800 / 291.500 / 305.100 / 310.600 / 317.800 / 328.100 / 335.600 / 335.800 / 351.000 / 367.000 / 381.400 | 118.300 / 120.700 / 121.300 / 123.300 / 123.800 / 125.300 / 128.700 / 129.400 / 132.800 / 134.100 / 139.550 |
| APP | 261.400 / 270.600 / 317.850 | 118.300 / 120.700 / 123.800 |
| RDR | 261.400 / 270.600 / 317.850 | 118.300 / 120.700 / 123.800 |
| RDO | 292.100 | – |
| AMC | 276.200 / 325.800 / 349.400 | 128.000 |
一方で、米軍基地が存在しない地域でも、航空自衛隊との共同訓練が行われる際には、米軍機と自衛隊機が交信する様子を受信できる好機となる。
とくにGCI訓練や空中給油訓練、日米共同訓練などがその例である。
基地の地上警備や消防・保安業務では、P25（APCO Project 25）方式のデジタル無線システムを導入している例が多い。
P25は米国の警察・消防無線でも広く採用されている標準規格であり、日本国内では主に米軍で運用されている。P25の運用帯域はVHF/UHF帯が中心だが、基地ごとに運用状況は異なる。
なお、米軍は日本の電波法の免許対象外の立場で運用しているため、日本国内の通常の業務用無線では使用されないような周波数が観測されることもある。
自衛隊無線のまとめ
以上のように、陸海空それぞれの自衛隊では、航空機の管制通信や戦術通信、要撃管制（GCI）など、多様な無線通信が運用されており、その周波数帯は短波（HF）からVHF・UHF帯、さらにSHF帯や衛星通信にまで及ぶ。
用途に応じてこれらが使い分けられており、本稿では公知の情報の範囲において、主に受信可能なアナログ通信を中心に述べた。
一方で、通信環境は時代とともに変化しており、衛星通信の普及に伴い、HF通信の利用場面は相対的に変化していると考えられる。
ただし、救難活動などでは現在でもHFのSSB通信が使用される場合があり、対応した受信機により受信可能なケースもある。
HF帯（3〜30MHz）は、洋上救難や遠距離通信に適した特性を持ち、各国の軍事通信においても広く利用されている。電離層反射による長距離通信の特性から、条件によっては遠方の通信が受信される事例も知られている。
また、機体に装着されたアンテナ形状から通信手段を推測することも、観測の一つの手がかりとなる。
例えば、ヘリコプターの尾部に見られる細長い構造物は、HF帯通信に用いるアンテナとみられる例もあり、複数の機種で類似の構造が確認されている。一方、民間ヘリコプターでは、用途の違いからHF通信装備が搭載されない場合も多い。
なお、自衛隊基地周辺や海岸部などでの受信行為については、周囲から不審に見られる可能性もあるため注意が必要である。
もちろん、傍受自体は合法の範囲内であれば自由であるが、受信内容を第三者に漏洩・窃用（内容の無断利用）する行為は電波法に抵触する可能性があるため、受信愛好者の間では厳に慎まれている。
立ち入り制限や法令を遵守し、周辺環境に配慮した合法な受信が求められる。
過去には、専門誌に掲載されたあまりに詳細すぎる内容が防衛省内部で問題視され、当該ライターが自衛隊「出禁」処分となった。民間人と自衛隊との微妙な緊張関係を物語る逸話である。
余談：自衛隊員のアマチュア無線運用
硫黄島基地に勤務する自衛隊員が余暇のアマチュア無線運用でHF帯にてCQを出す事例は、かつてアマチュア無線界隈でも知られていた。
硫黄島（南硫黄島なども含め）はDXハンターにとっては極めて貴重な交信対象であり、自衛隊員が運用する際には国内外の多数の局と交信実績があったとされる。
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