航空機や船舶が特定の緊急事態下において、緊急通報や救助要請で使用する周波数を『国際緊急周波数』と呼びます。
実はこの国際緊急周波数、重大事案で繰り返し使用されており、その重要性が裏付けられています。
詳しく見ていきましょう。
二つの国際緊急周波数
VHF帯は121.500MHz、UHF帯は243.000MHzで世界共通です。モードはAM（振幅変調）の音声通信が標準です。
二つの国際緊急周波数
- VHF帯（121.500MHz）:
- AMモード
- 121.500MHzは航空機や船舶の救難要請で使用。
- 日本では「国V121.5」とも。
- 世界各国の救難当局、日本の自衛隊や海上保安庁も24時間態勢で傍受。
- UHF帯（243.000MHz）:
- AMモード
- 主に軍用機が使用。
- 「Uガード」「ガード」とも。
自衛隊や海上保安庁の現場では121.500MHzを「国V121.5」などと呼ぶことがあります。
また、243.000MHzは軍用航空機向けの国際緊急周波数であり、UHFミリタリーエアバンドの代表的な周波数としても知られています。米軍では「Guard」、日本でも「Uガード」や「ガードチャンネル」などと呼ばれる場合があります。
なお、121.500MHzおよび243.000MHzはいずれも航空通信に用いられる周波数帯であり、基本的には見通し距離を主体とした伝搬特性を持っています。そのため、受信状況はアンテナの高度や周囲の地形、航空機の飛行高度などに大きく左右されます。
運用される手順
これらの周波数は、航空機の遭難通信や緊急通信に迅速に対応するため、各国の航空管制機関、軍、沿岸警備機関などによって常時監視されています。
また、多くの航空機では121.500MHzの常時監視が運用上推奨されており、遭難通信や異常通信を受信した航空機や船舶は、状況に応じて航空当局や救難機関へ通報することが求められる場合があります。
これらのガード周波数では、遭難通信（MAYDAY）や緊急通信（PAN-PAN）、安全通信（SÉCURITÉ）などが行われます。
これらの用語や通信手順は、ICAO（国際民間航空機関）や各国の運用規程によって標準化されており、遭難時には「MAYDAY, MAYDAY, MAYDAY」、緊急ではあるものの直ちに遭難状態ではない場合には「PAN-PAN, PAN-PAN, PAN-PAN」と、3回繰り返して送信することが国際標準となっています。
これらの周波数で遭難通信や異常通信を受信した場合、航空管制機関や周辺航空機などが状況把握と支援にあたります。
また、FAA（アメリカ連邦航空局）などのガイダンスでは、受信した位置情報や受信時刻、信号強度の変化などを記録し、必要に応じて最寄りの航空当局へ通報することが推奨されています。
さらに、多くの民間航空機では、運用上可能な範囲で121.5MHzを監視することが推奨されています。
これらの緊急周波数は航空安全上きわめて重要であり、通常通信より優先されます。そのため、雑談や試験送信、無関係な通信に使用することは禁止されており、正当な理由がある場合を除き送信してはなりません。また、不要な中継（リレー）や混信を引き起こす行為も避けるべきとされています。
航空機用救命無線機での使用
121.5MHzおよび243MHzは、音声による遭難通信だけでなく、ELT（Emergency Locator Transmitter：航空機用遭難位置通報機）のホーミング用途にも長年利用されてきました。
ただし、COSPAS-SARSATによる121.5MHzおよび243MHzビーコンの衛星監視は、2009年2月1日をもって終了しています。
一方で、121.5MHzは現在でも、航空機や地上局による近距離での方向探知やホーミング用途として重要な役割を維持しています。
非常信号を発するエマージェンシー・ロケーター・トランスミッター（ELT）航空機用救命無線機 （英: Emergency Locator Transmitter 、略称:ELT）でも、121.500MHzの周波数を使用。
救助には航空救難団などが駆けつけます。
現在は406MHzを使うコスパス・サーサット（COSPAS-SARSAT）衛星システムに移行。
なお、著名な時計メーカー「ブライトリング」では緊急事態に遭遇した際に生還を手助けする腕時計「エマージェンシー」を発売。「エマージェンシー」は、121.5MHzと406MHz両方を発信できる送信装置が内蔵されており、購入と使用には航空従事者、無線従事者の資格が必要です。
国際緊急周波数が果たす重大な役割
国際緊急周波数は、単なる遭難通信用周波数ではなく、軍用機による緊急呼びかけや、識別不明機への警告などにも使用される場合があります。
実際、日本周辺では、航空自衛隊による対領空侵犯措置の際、中国軍機などに対して国際緊急周波数を用いた呼びかけが行われていると報じられてきました。
また、中国機側が事前に録音されたとみられる日本語で「我々は国際空域を正当に通過中である。飛行の妨害をやめなさい」と応答するケースが報告されています。
航空自衛隊のスクランブル発進では、戦闘機は通常、GCI（Ground Controlled Interception：地上誘導管制）によって地上レーダーサイトから誘導を受けつつ、対象航空機へ接近します。その際、必要に応じて243.000MHzの「Uガード」などを用いて、対象機へ警告や呼びかけを実施しています。
一方で、実際の国際緊急周波数は航空安全上きわめて重要であるため、訓練で模擬通信を流すことはできません。このため、訓練では訓練用GCI波を使用し、実際の運用を自衛隊機同士で模擬訓練しています。これも“GCI劇場”の一幕と言えそうです。
なお、領空侵犯措置における具体的な交信内容や交戦規定（ROE）、武器使用基準などの詳細は、公表されていない部分も多く、外部から確認できる情報には限界があります。
国内でも複数の事例あり
国際緊急周波数の重要性を示す事案が日本国内でも複数確認されています。
1971年、岩手県雫石町上空約2万8000フィートで発生した全日空機雫石衝突事故では、航空自衛隊の訓練機が民間機に衝突し、全日空機の乗客、乗員合わせて162人全員が死亡。
直後に別の自衛隊機の教官が243.000MHzのガードチャンネルで「エマージェンシー」と通報しました。
1985年の日本航空123便墜落事故では、米軍横田基地が東京航空交通管制部との交信を傍受し、123便に対し121.500MHzで横田への緊急着陸が可能である旨を呼びかけましたが、応答はありませんでした。
事故当時、地上では多くの人が、このやりとりをモニターしていたことが知られています。
韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事案
日韓関係悪化の引き金に
2018年に発生した韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事案では、海上自衛隊のP-1哨戒機が意図の確認に国際VHFの16ch（156.800MHz）とあわせ、国際緊急周波数を使用しました。
2018年12月20日、日本海上で韓国海軍の艦艇が、海上自衛隊のP-1哨戒機に対し火器管制レーダーを照射したとされる事案が発生。
これはいわゆる「韓国艦によるレーダー照射事案」として、日韓間の緊張を一層高める要因となった。
海自機は照射後、国際VHF（156.8MHz）、国際緊急周波数（121.5MHz・243MHz）を通じて呼びかけを行ったが、韓国艦からの応答はなかった。
日本側は、照射行為を極めて危険な行動と受け止め、韓国に厳重抗議。一方、韓国側は「日本機が低空威嚇飛行を行ったため、脅威と判断した」として、照射は防衛的措置であったと主張。
韓国側は「脅威を受けたと感じた者がいれば、それは脅威である」といった主観的な論理を展開し、双方の主張は平行線をたどった。事案は日韓防衛当局間の深刻な不信感を象徴する出来事となった。
P-1哨戒機、火器管制レーダー照射に対し三つの周波数で応答要求……韓国艦艇は応答せず無反応
防衛省が国民向けに公開した広報資料『韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事案について』によりますと、2018年12月、海上自衛隊のP-1哨戒機が、韓国海軍駆逐艦「クァンゲト・デワン」から突然、火器管制レーダーの照射を受けました。
武器の照準を目的とする火器管制レーダーに対し、P-1は韓国側の意図の確認を試み、三つの周波数を用いて呼びかけを実施。その最初の試みは、通称「国V121.5」と呼ばれるAMモードの121.5MHzで行われます。
資料では、その他の周波数を含め、P-1が繰り返し呼びかけを行ったにもかかわらず、韓国側からは応答がなかったと記されています。
続いて、船舶の安全航行のために国際標準化された無線通信である『国際VHF』の16ch（156.8MHz）で呼びかけます。
16chは呼び出し周波数および緊急時の安全呼出などで使用されています。
国際VHFについては船舶無線の項目で解説しています。
そして、最後に『Uガード』と呼ばれるUHF帯域のAM通信である243MHzによる呼びかけ。
防衛省の公開資料によれば、韓国海軍艦艇に対し呼びかけを行いましたが、いずれの通信にも韓国側は応答しませんでした。
これに対し、韓国政府は「通信が雑音まみれで明瞭でなかった」と説明しています。
しかし、実際には243.0MHz（AM）や156.8MHz（FM）といった国際標準の周波数は近距離で明瞭に受信されるのが通常であり、実際に約240キロ離れた別の自衛隊機でさえ、P-1の呼びかけを傍受しています。
もし韓国艦艇側が至近距離でこうした通信を受信できなかったとすれば、艦艇の通信設備に重大な問題があることを意味し、通常の作戦行動すら困難になる可能性があります。
これは、自衛隊側が詳細データの一部を非公開としているのと同様、韓国側にも艦艇の性能に関する情報を開示したくない意図があったとも見られますが、説得力のある反論とは言えません。
日韓は安全保障上、協力関係が求められる立場にあるにもかかわらず、明確な意図の説明もなく火器管制レーダーを照射する行為は、軍事的にも極めて危険な挑発行為です。
さらに、人道的・安全保障的な目的で国際的に運用されている緊急周波数による通信を一方的に無視した韓国艦艇の行動は、国際ルール違反と受け取られても仕方ありません。
この事例は、国際緊急周波数が平時から各国軍にとって不可欠な通信手段であること、そして航空自衛隊のGCI周波数とも密接に関連していることを改めて示すものです。
国際緊急周波数にまつわる面白い逸話『コードレス電話機が誤って遭難信号を発信』
1991年、NTT東日本とNTT西日本が販売したコードレス電話機「ハウディ・コードレスホンパッセS200」とその後継機「S220」には、まさかの設計ミスが潜んでいました。
この電話機、特定の条件下で不正な周波数、実はUHF帯の国際緊急周波数である243MHzの電波を発信してしまったのです。
その条件とは、経年劣化により内蔵の2次電池が2V以下になった場合。電圧が低下すると、制御回路が誤動作し、意図せず243MHzが発信されるという不具合でした。
NTTによると、この問題は「設計ミス」だったとのこと。
コードレス電話機の子機は253.8625 – 254.9625MHzを使用しているため、誤作動によって予期しない周波数が発信される仕組みも理解できます。
しかし、これは単なる笑い話では済みません。2006年6月18日から7月20日までの間、千葉県銚子市の民家にあった電話機から243MHzの「遭難信号」が279回も発信され、その度に海上保安庁が確認のために船艇や航空機を出動させ、大騒動を引き起こしました。
予期せぬ誤作動とはいえ、まったくもって大迷惑なコードレス電話機でした。
出典 https://xtech.nikkei.com/dm/article/NEWS/20060926/121536/
国際緊急周波数のまとめ
このように、世界各国では国際的に定められた国際緊急周波数である121.500MHz（主に民間機）、243MHz（主に軍用機）を常に監視しています。
これにより、別の国の軍用機で異なる周波数でも互いに通信でき、誤って他国の領域に迷い込んだりした場合など、不要な交戦を防ぐために国際緊急周波数が役立つというわけです。
なお、UHF帯ミリタリーエアバンドの受信には受信改造済みのIC-R6がおすすめです。
ときに思いがけない交信が飛び込む国際緊急周波数。UHF帯ミリタリーエアバンドの受信を行う場合はGCIとともに受信機にメモリーしておきたい周波数です。
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