船舶無線は『国際VHF』と『漁業無線』が主流の傍受対象

日本の漁船や旅客船、プレジャーボートなど各種船舶および海岸局が行う海上無線通信には国際VHF、国内VHF(マリンVHF)、漁業無線など複数の系統がある。これらをまとめて本稿では「船舶無線」と呼称する。

国際VHF……VHFの飛びのよさとFMで手軽に受信できる

手っ取り早く「船の無線」を聞きたいのなら、国際VHFの16chをワッチしよう。船舶無線で最も手軽に受信できるのが「国際VHF」だ。


大海原を航行する大型タンカー、貨物船、豪華客船、海上保安庁や海上自衛隊、各国海軍の各種船舶。これらは150MHzから160MHzを使う世界共通の周波数で合計57チャンネルを使う「国際VHF」にて互いに航行安全上の相互交信をすることが定まっており、航行中は常に呼び出し兼非常用チャンネルでもある16ch(156.800MHz)を聴取するよう定まっている。

だから、16chを聞いていれば、即座に大海原を行く船の無線をワッチできるのが魅力だ。チャンネルによっては海上保安庁の船舶局、海岸局、航空機局との通信に使用するものもある。

総務省による国際VHFの説明(pdfファイル) http://www.soumu.go.jp/main_content/000199106.pdfを参考にしてほしい。

前述したとおり、これは世界共通の通信システムで大型船舶には設置が義務付けられている。その名のとおりVHF帯域を使う無線で、150MHzから160MHzに割り当てられる。

国際VHF用の無線機各種。画像引用元 https://www.yamaha-motor.co.jp/marine/life/technique/navigation/vhf.html

すべての周波数にはチャンネル番号が指定されており、その中でも156.800MHzは16チャンネルと呼ばれ、必ず聴取が義務付けられているのと同時に、呼び出しと応答専用ともなっており、緊急用にも使用されるのだ。ここで呼び出して、他のチャンネルに移って交信をするのはアマチュア無線やデジ簡と同様。

2018年に発生した日本の自衛隊機に対する韓国駆逐艦レーダー照射事件でも、日本のP1哨戒機側は国際VHFの16ch、それにVHFとUHFの二つの国際緊急周波数を使って、韓国艦艇側にレーダーによるロックオンの意図を繰り返し問い合わせたが、国際的に取り決められた安全航行のための周波数や緊急事態用の周波数による問い合わせを一方的に無視した韓国海軍は国際ルールから反れていると非難されても仕方ないだろう。

というわけで、手っ取り早く「船の無線」を聞きたいのであれば、国際VHFの16chをワッチしてみよう。

毎朝、メインチャンネルで航空無線とはまた違うハッキリした英語で「プリーズ、チャンネル、ワン、フォー」などと、海岸局と各船舶との交信を聴取できるはずだ。

なお、国際VHFを使用するためには、第一級から第三級総合無線通信士、第一級から第四級海上無線通信士、第一級から第三級海上特殊無線技士のいずれかの無線従事者を取得していなければならない。

また、この国際VHFのシステムの中には、我が国の沿岸海域のみを航行する国際VHFや、漁業無線なども設置していないレジャー船、プレジャーボート用として、日本独自の「マリンVHF」という制度がある。

マリンVHFも国際VHFを使用する大型船舶や海上保安庁との直接通信が可能だ。

1988年(昭和63年)に発生した自衛隊潜水艦と釣り船との衝突事故「なだしお事件」が導入契機となっており、緊急時の連絡体制をいかに確保するかということであるが、マリンVHFには国際VHFと違って聴取義務はないのが特徴だ。

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漁業無線

一方、漁船は27MHzや39MHz帯のいわゆるHF帯を使っている。モードはAMのほかSSBを使うため、SSB対応の受信機(短波帯対応のオールバンド機など)や、HFアマチュア無線機が必要なので、受信は敷居がやや高いだろう。

漁業無線では27.524MHzが呼び出し周波数となっている。ただし、早朝を除けば、交信頻度自体は少ない。

残念ながら当サイトでおすすめしているIC-R6や同価格帯のハンディ型のライバル機では最小ステップ幅(周波数と周波数の間隔)が5kHzごとなので、漁業無線のステップ幅に完全対応できず、例えば呼び出し周波数の27.524MHzにぴったり合わない。したがって、ハンディ機で漁業無線を受信したい場合は、アルインコのDJ-X11がおすすめ。

27MHzはCB無線(市民ラジオ)の帯域としても割り当てられていてご存知の通り、夏ごろにダクト現象やEスポが出れば、遠距離でもガンガン聞こえてくるぞ。

無線局の免許は漁協か漁業無線組合に交付されるのが通例。各漁協に割り当てられている周波数一覧は総務省で公開されているのでチェック。なお、J3E、H3EはSSB、A1Aはモールス、A3EならAMだ。

総務省公式サイト https://www.tele.soumu.go.jp/resource/j/material/dwn/06.pdf

HF用アンテナを立てられる環境ならば、ぜひ聞こう。大掛かりなアンテナがだめならば、いっその事、早起きして海へ出かけ海岸で聞いてみるのもいい。

北海道知床の遊覧船によるアマチュア無線の不正な業務利用について

2022年4月23日、北海道知床にて26人乗りの遊覧船(観光船)「KAZUⅠ」が沈没する事故が発生した。当該遊覧船の沈没という事態の根本的原因については目下、海上保安庁が捜査中であり、悪天候で敢えて出航した船長の判断ミス、会社の風紀、船舶の損傷などが報道で取り沙汰されている。そして、現在までの報道によれば、当該船舶及び事業者、同業の観光船業者によるアマチュア無線の不正利用が発覚しており、北海道総合通信局が実態解明に向けて調査を行っている。この追記では当該事故におけるアマチュア無線の不正利用問題に関して追記したい。

沈没した当該遊覧船「KAZUⅠ」はアマチュア無線を日常的に会社との業務連絡用として使用していたとされている。ただし、会社側(基地局側)のアンテナ(当初、業務用かアマチュア無線用か判別できなかったが現在はアマチュア無線用との見方が優勢)は本年1月ごろから折れて落下した状態で『遊覧船は自社とアマチュア無線であっても連絡が取れない』状態であった。このため、規定の時間を過ぎても帰港しないことを心配した同業他社の従業員が『自社のアマチュア無線設備』を使って当該遊覧船「KAZUⅠ」に呼びかけたところ、同船船長から『現在浸水している』との連絡を受けた。このため、他社従業員は驚いてすぐに海上保安庁へ118番通報した。

旅客機その他航空機がカンパニーラジオで会社と業務連絡を行うのと同様に、民間の遊覧船なども本社との業務連絡が必要となる。今回、事故を起こした当該観光船事業者『有限会社 知床遊覧船』への業務無線割り当ては468MHz帯の簡易無線(※デジタル簡易無線(登録局)とは異なる)。本来であれば、この簡易無線にて業務連絡を行わなければならないが、北海道総合通信局の調べでは当該事業者は安全管理規程に連絡方法として業務用無線設備の設置が必要であるにもかかわらず、それらが確認できない上に、その代替とする目的か、本来は電波法で業務連絡に使用できないアマチュア無線を不正に利用していたことが判明している。

『滝を通過したとか、ポイント通過の連絡で(アマチュア無線が)使われていた。違反の疑いがあることは確認できた』

出典 STV【アマチュア無線】業務用との違いは?機材費や安定性も 知床遊覧船が日常業務に使用の疑い

事故発生から約2週間後の5月12日、北海道総合通信局では当該事業者ならびに道東地域の複数の同業者に対して緊急に立ち入り調査を行なっており、沈没した遊覧船の事業者については『免許が確認できなかった。実態はわからなかった』としている。

同局の担当者によると、聞き取りには社員が「船が事務所に業務連絡する際、アマチュア無線を使っていた」と証言。同社の船はツアー中、「今、滝を通過」など、あらかじめ決めた地点を通る際、事務所への連絡手段としてアマチュア無線を使っていたという。

 同社が国に届けた安全管理規程には、船長と運航管理者らとの連絡手段は衛星電話、携帯電話、業務用無線の3種を挙げていた。しかし、社員は少なくとも昨年8月の入社時以降、「船からの連絡には主にアマチュア無線を使っていたようだ」と話したという。

 同局の担当者は調査後、「少なくともアマチュア無線を業務で使っていたことは確認できた」と話した。

一方、今回の調査にあたり、同局は、同社の住所で個人が使用許可を取ったアマチュア無線機の記録を持参。利用実態を調べようとしたが、事務所にあった無線機は、記録にないものだった。カズスリーにあった2台の無線機のうち1台が記録と同じモデルということが確認できたのみ。誰が使用許可を得ているのか不明な無線機について、社員は「元社員のものではないか」と説明したが、無線の免許に関する資料も見当たらず、実態は分からなかったという。

出典 読売新聞 https://www.yomiuri.co.jp/national/20220513-OYT1T50071/2/

また、別の1社で無許可でのアマチュア無線の設置(開局)の実態が確認されているが、その1社とは事故当日に当該遊覧船「KAZUⅠ」からアマチュア無線による救助要請に気づき、善意で118番へ通報した同業他社であった。同社事務所のアマチュア無線機は局免の有効期限が過ぎて失効しており、無免許状態であったという。

局免失効状態でアマチュア無線機を車内設置し書類送検→略式起訴決定

北海道総合通信局の山田無線通信部長によれば、その他の事業者については「船長同士の雑談や日常会話で無線を使っていた。運用の問題はなかった」と、5月12日に放送されたSTVの「どさんこワイド179」において述べた。

余談だが、皮肉か冗談か不明なるも『アマチュア業務以外の通信は違法なのだからアマチュア無線での日常会話や雑談は違法だ』と主張する一部のアマチュア無線家もいる中で『アマチュア無線での日常会話や雑談』は運用上の問題がないことを図らずも監督官庁が認めた形になった。

この追記を書いている5月下旬の時点で北海道総合通信局では目下調査中で、なぜ当該事業者が『認可された業務用簡易無線』での連絡ではなく、アマチュア無線を使用していたか詳しくは不明だが、高額な簡易無線機や衛星電話の購入費用、携帯電話の通話不能エリアであることなどが指摘されている。まず、業務無線とアマチュア無線の『飛びの良さ』で比較した場合、アマチュア無線のモービル機では20wの送信出力から最大で50w機まで販売されている一方で、468MHz帯の簡易無線では最大5wまでしか認められない。確実に連絡が取れるなら法を犯してまでも、どちらを選ぶだろうか。

しかしながら、道東地域でアマチュア無線の不正利用が行われていた事実に対して、この地域の正規のアマチュア局が、ただ黙って不正利用を見過ごしていたということではないことも事実だ。同じく北海道のテレビ局HBCの報道によれば、日本アマチュア無線連盟(JARL) 釧路根室支部の監査指導委員(放送当時の肩書)・鈴木 一樹氏が登場し以下のように述べいることも留意しておきたい。

「総合通信局の方は動いてくれなかったという事実を無視できないのかなと思います。おそらく甘いというよりも(アマチュア無線を)『遊びの無線』だからという感じだったのかな(行政の姿勢も)変わってほしいなというところはあります」

出典 HBC「腹立たしい!」憤る無線家 アマチュア無線 不正使用で通信手段すべて不備 運航会社の杜撰な安全管理の実態 背景に通信コスト節約の可能性も 北海道知床 2022年5月17日放送 もうひとホリ

HBCの報道によれば、鈴木氏はこれまでたびたび、アマチュア無線による不正な利用を監視・指導する立場から総通に80条報告を行なっていたという。しかし、同氏によれば『動いてくれなかった』という。一方、北海道内では2020年にも北海道新聞がアマチュア無線の不正利用の実態について問題提起を行なっているが、その中で北海道総合通信局は「限られた人員で指導・警告を行っており、決して放置しているわけではない」と説明している。とはいえ、正規のアマチュア無線局からは厳正な取締を求める声が上がっていた事実があった。

当サイトでは以前からアマチュア無線による営利目的の業務連絡は認められないことを解説しているが、アマチュア無線を使った企業の業務連絡は電波法に反する極めて不適切な行為である。また、緊急事態における通報の手段としても、すでに船舶では『国際VHF』が広く普及している中で、アマチュア無線を優先かつ唯一とするのも、人命軽視と言わざるを得ないだろう。

船舶による緊急事態の通報には、多くの船舶に聴取義務があり、警備救難当局側も24時間傍受している上述の国際VHFの呼び出しチャンネル(16ch)が適しており、適正に使用されるべきだろう。

国際VHF無線機、免許、検査等の費用が嵩むからといって、人命を疎かにして、安価なアマチュア無線を選ぶことはあってはならないのではないか。

船舶無線のまとめ

航空無線に比べて、複雑な日本の海上通信の現状だが、航空無線や一般の業務無線受信に飽きたら、これら船舶無線にチャレンジしてみよう。

「ボクんちの近所に海なんかないよ!」なんて嘆くなかれ。海から離れた内陸部に住んでいるから船の無線なんて聞けそうにない……なんて諦めの声も聞こえてきそうだが、大丈夫。船が海上で発射する電波は航空無線並みに意外とよく飛ぶのだ。その理由は海面による電波の反射と、HF、VHF帯のため。

海岸から山を挟んで100キロは離れた内陸部でもコンディションが良ければ、バッチリ聞こえちゃうこともあるので、まずはダメもとで国際VHFの呼び出し周波数である156.800MHzに合わせ、受信にトライしてみよう。

なお、フライトレーダー24同様に、船舶のリアルタイムな動向がわかるサイト・マリントラフィックドットコムもあるので、日本のほか世界中で漁船や貨物船、旅客船、漁業監視船など、おおまかな船舶のリアルタイムな位置を知ることができる

なお、漁協、各種船会社、さらには国立高専に割り当てられた周波数は総務省で公開されているので、目を通しておこう。

総務省公式サイト https://www.tele.soumu.go.jp/resource/j/material/dwn/06.pdf

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