登山やハイキングの途中、山頂付近に巨大な白いドーム状構造物を見かけた経験がある方もいるかもしれません。一見、気象庁の気象レーダーにも見えますが、航空自衛隊が運用する「レーダーサイト」も多く、日本の空を24時間体制で監視する防空網の最前線なのです。
こうした施設は、見通しの良い山岳部や沿岸部に設置され、全国各地に点在しています。
一般には「領空侵犯機を監視する施設」というイメージが多く、実際にその主任務の一つが対領空侵犯措置、いわゆる“レーダー警戒”です。
しかし、レーダーサイトの役割はそれだけではありません。
![MAMOR(マモル) 2021年 2 月号[雑誌] (デジタル雑誌)](https://m.media-amazon.com/images/I/51FtFuyaZ+L._SL500_.jpg)
航空自衛隊のレーダーサイトは、GCI（Ground Controlled Interception：地上要撃管制）とも密接に結びついています。単に航空機を探知するだけではなく、戦闘機の要撃誘導、航空状況の統制、識別支援、各種電波情報の収集、さらには有事を想定した防空オペレーションの一端まで担っている場合があります。
つまり、山頂に静かに建つ白いドームの内部では、日常の日本社会からは見えにくい“航空防衛の現場”が、24時間絶え間なく動き続けているのです。
全国28カ所に展開する航空自衛隊レーダーサイトについて、一般的に知られる「レーダー警戒」だけではない任務や、防空システムにおける位置付け、GCIとの関係性、そして実際の運用の一端を、公開情報をもとに整理していきます。
詳しく見ていきましょう。
防空指令所(DC)と連携して対領空侵犯措置を担う
防空指令所（Direction Center：DC）と連携し、対領空侵犯措置を支えているのが、航空自衛隊・航空警戒管制団隷下の『警戒管制隊』が運用する「レーダーサイト」です。
これらのレーダーサイトは、稚内から沖縄県宮古島に至るまで全国28カ所に展開され、日本周辺空域を飛行する各種航空機や、一部では弾道ミサイル探知任務なども含めた警戒監視体制を構成しています。
レーダーサイトは24時間体制で周辺空域を監視しており、彼我不明機（国籍や飛行目的を直ちに判別できない航空機）を探知した場合には、必要に応じて対領空侵犯措置（スクランブル）が発令されます。
例えば北海道方面では、千歳基地の第2航空団や、青森県三沢基地の第3航空団などが対処を担当。戦闘機が緊急発進し、対象航空機への接近・確認を実施します。
スクランブル発進後は、防空指令所（DC）が各地のレーダーサイトと連携しながら、要撃戦闘機に対する目標情報の提供、進路指示、高度指示などを行います。これがいわゆる地上要撃管制（GCI）です。
パイロットが単独判断で迎撃を行うのではなく、地上側の管制システムと一体化した形で要撃管制が実施されているのです。
電波情報の収集も担うレーダーサイト
航空自衛隊は、全国28カ所のレーダーサイトや早期警戒管制機（AWACS）などを駆使し、24時間態勢で周辺空域の警戒監視と情報収集を実施しています。
一方で、レーダーサイトは単なる航空監視施設ではありません。山岳部など電波伝搬上有利な場所に設置される特性から、一部では各種電波情報の収集・監視任務とも関わっています。
相手国が発信する電波の周波数や変調方式、偏波面（右旋・左旋などの回転方向や振動方向）などの電子戦情報（ELINT）を分析・収集することは、防衛上非常に重要な役割を担っています。
特に短波帯は、遠距離通信に適した性質を持つため、現在でも国家レベルの情報伝達に利用される場合があります。北朝鮮によるものとされる、いわゆる「乱数放送」もその一例であり、過去には日本国内の工作員向け指令通信との関連が指摘されてきました。
また、より電波情報収集に特化した防衛省情報本部の直轄施設として、通信所があります。
なお、海上自衛隊でもレーダーを用いて監視をする「警備所」が全国にあり、こちらの任務は海上を行き交う船舶の監視となっています。
大韓航空機撃墜事件
冷戦期の1983年9月1日に発生した「大韓航空機撃墜事件（KAL007便事件）」を巡っては、その後の事件解明に日本の自衛隊が深く関与しています。
この事件ではニューヨークを出発した大韓航空007便が、航法上の異常によりソ連領空へ侵入し、最終的にソ連防空軍の戦闘機によって撃墜されました。
この事件において、日本国内でも特に注目されたのが、北海道最北端に位置する航空自衛隊・稚内分屯基地周辺の警戒監視体制でした。
宗谷岬に近いこの地域には、冷戦期を通じてソ連極東軍を監視するためのレーダーサイト群が存在しており、航空自衛隊は日本海北部からサハリン方面にかけての航空行動を常時警戒していました。当時の北方空域は、ソ連軍機や防空部隊の活動が極めて活発であり、日本側も24時間体制で対空監視を継続していたのです。
事件当夜、航空自衛隊の警戒管制システムは、サハリン周辺空域で異常な動きを把握していたとされています。さらに注目されたのが、ソ連防空軍機による無線交信の傍受です。
当時、自衛隊や防衛庁関連施設では、レーダー監視だけでなく、周辺軍用無線の電波情報収集も行われていました。ソ連戦闘機パイロットと地上管制官との交信内容は、日本側でも一部が記録されていたとされ、後年、その存在が報道などで広く知られるようになります。
特に有名なのが、迎撃機側による「目標を視認した」「発射する」といった趣旨の緊迫した交信です。これらは後にアメリカ側の情報収集資料とも照合され、事件解析の重要な材料となりました。
レーダーサイトはゴルフボール”から”カメの甲羅”へ？
「山頂の白いゴルフボール」と呼ばれてきた航空自衛隊レーダーサイトですが、近年はその姿にも変化が見られます。
従来型の警戒管制レーダーでは、巨大な球形レドーム（電波透過カバー）でアンテナ全体を覆う構造が一般的でした。外観がゴルフボールに似ていることから、そう呼ばれてきました。
しかし、弾道ミサイルやステルス機への対処能力向上を目的として登場した固定式警戒管制レーダー「J/FPS-5」では、その外観が大きく変化します。
J/FPS-5は、従来の回転式レーダーとは異なり、巨大なフェーズドアレイアンテナを固定配置した方式を採用。特徴的なのは、半球状に近い独特の外観で、従来の“ゴルフボール型”よりも「カメの甲羅」に近いシルエットを持つ点です。
このJ/FPS-5は、航空自衛隊の警戒管制用レーダーであると同時に、日本のミサイル防衛（BMD：Ballistic Missile Defense）体制の一部も担っています。
特に注目されたのが、弾道ミサイル探知能力です。高出力化・高精度化されたフェーズドアレイ技術により、従来型レーダーよりも高高度・長距離目標への対応能力向上が図られたとされています。
また、ステルス機対処能力についてもたびたび語られますが、これは「完全に見える」という意味ではありません。低RCS（レーダー反射断面積）目標への探知能力向上が図られている、という理解が比較的正確です。ステルス機は“不可視”ではなく、「探知しにくい」航空機であり、レーダー側も周波数帯や信号処理能力の向上によって対抗しています。
もっとも、J/FPS-5は極めて高性能である反面、導入・維持コストが非常に高額でした。報道や国会資料などでは、一基あたり100億円規模ともされ、施設建設費を含めればさらに大規模な事業となります。
さらに、巨大固定設備ゆえに維持整備負担も大きく、結果として配備数は限定的です。
そのため、航空自衛隊の警戒管制網は現在も、従来型であるJ/FPS-2やJ/FPS-3系列レーダーと併用される形になっています。
特にJ/FPS-3は、後年の改修によってBMD対応能力が付与された「J/FPS-3改」へ発展しており、日本防空の主力レーダーの一つとして長く運用が続けられています。
そして現在、その後継として進められているのが「J/FPS-7」です。
J/FPS-7は、従来の固定式大型レーダーの能力を継承しつつ、電子戦環境への対応力向上、目標探知性能の改善、維持整備性の効率化などが図られているとみられています。
冷戦期の「航空機警戒」中心だったレーダーサイトは、現在では弾道ミサイル、低RCS機、電子戦環境といった新たな脅威への対応を迫られており、その姿も“ゴルフボール”から“カメの甲羅”へと変化し続けているのです。
山の頂上で気が抜けない24時間態勢の空域監視
山頂に設置された航空自衛隊レーダーサイトは、日本の空を監視する「防空の最前線」です。しかし、その任務は単にレーダー画面を監視するだけではありません。
とりわけ北海道や東北、日本海側などの豪雪地帯に所在するレーダーサイトでは、隊員たちは厳冬期の過酷な自然環境とも戦いながら、24時間態勢の警戒監視任務を維持しています。
北海道では、奥尻島の奥尻分屯基地が知られており、神威山山頂付近に警戒管制レーダー施設が設置されています。離島という地理条件に加え、冬季の暴風雪や強風環境は厳しく、保守・補給面でも本土サイトとは異なる困難を抱えています。
また、同じく北海道当別町に所在する当別分屯基地には、航空警戒管制団隷下の第45警戒隊（旧・第45警戒群）が配置されており、比較的大規模なレーダーサイトとして知られています。隊員や関連要員を含めると、100人以上の人員が常駐し、日本海方面を含む北方空域警戒の一端を担っています。
こうした山岳レーダーサイトでは、レーダー装置そのものだけでなく、施設維持も重要任務です。
特に冬季は、サイトへ通じる防衛道路の除雪が生命線となります。一般道路とは異なり、防衛省管理区域内の進入路については、自衛隊側が独自に除雪作業を実施する場合もあります。航空施設隊などの部隊が重機を運用し、降雪下でもレーダーサイト機能を維持するための作業を継続しています。
しかし、その作業は安全とは言えません。過去には、レーダーサイトｈえ通じる防衛道路の除雪作業中に車両が転落する事故が発生し、殉職者が出た事例もあります。豪雪地帯の山岳道路では、吹雪による視界不良、路肩消失、凍結などが重なり、日常的な施設維持そのものが危険を伴うのです。
当別分屯基地には、冷戦期の歴史もあります。
同基地は1954年（昭和29年）、アメリカ空軍所属のレーダーサイトとして開設されました。当時は米軍人や軍属ら多数が駐留し、地域経済にも一定の影響を与えていたとされています。
その後、1959年（昭和34年）にレーダー施設や兵舎の一部が自衛隊へ移管され、米空軍は撤収。以降は航空自衛隊の警戒管制施設として運用が続けられてきました。
現在でも、多くのレーダーサイトでは隊員が分屯基地内や隣接宿舎で生活しながら勤務しています。24時間交代制で警戒監視任務が行われるため、完全な常駐体制が維持されているのです。
そして、こうしたサイト運用で絶対に許されないのが「電源喪失」です。
警戒管制レーダーは巨大な電子装置であり、安定した電力供給なしには運用できません。そのため、各レーダーサイトでは商用電源だけでなく、自家発電設備や非常用発電機、燃料備蓄など、多重化されたバックアップ体制が構築されています。
有事だけではなく、豪雪災害や停電といった自然災害下でも警戒監視能力を維持する必要があるため、レーダーサイトは単なる「監視施設」ではなく、半ば独立拠点に近いインフラとして維持されているのです。
航空自衛隊のレーダーサイトまとめ
このように、日本周辺を飛行する外国軍機や各種飛翔体を24時間態勢で監視する、防空システムの最前線施設が、全国各地の山岳部や沿岸部に設置されたレーダーサイトです。運用は航空自衛隊において警戒監視任務を担う警戒隊・警戒管制隊です。
主任務は、日本周辺空域を飛行する航空機の警戒監視です。国籍や飛行目的を直ちに識別できない「彼我不明機」を探知した場合には、防空指令所（DC）へ情報が集約され、必要に応じて対領空侵犯措置（スクランブル）が発令されます。
スクランブル発進した戦闘機に対しては、レーダーサイトや防空指令所が連携しながら、目標情報や進路指示などを行う要撃管制（GCI）を実施します。
また、一部の警戒管制レーダーは、弾道ミサイル探知能力を有するとされ、日本の弾道ミサイル防衛（BMD）体制の一翼も担っています。
さらに、レーダーサイトは電波環境上有利な山岳地帯に設置されることが多く、各種電波情報の収集・監視とも関係しているとみられています。ただし、その具体的な運用内容については公開情報が限られています。
対領空侵犯措置の現場では、国際緊急周波数を用いた警告通信が行われる場合もあります。実際の交信内容は状況によって異なりますが、領空接近機に対して進路変更や警告を送信するケースが知られています。
こうしたレーダーサイトは、防空上きわめて重要な施設であるため、一般公開時であっても撮影制限が設けられる場合があります。特にレドーム内部設備、警戒管制装置、通信設備、一部施設配置などは撮影禁止となることが一般的です。
また、サイト内には警戒監視要員だけではなく、通信、施設、電源、整備、給養、警備など、任務維持のための各種職種隊員が勤務しています。
警備については、基地警備隊が中心となるほか、状況によっては他職種隊員が当番勤務に加わる場合もあります。山頂レーダーサイトは外部から隔絶された環境にあることも多く、独自の警備体制が維持されています。
生活面では、分屯基地内に宿舎や食堂が設置され、隊員たちは交代制勤務を行いながら生活しています。山岳サイトは補給条件が厳しい反面、「食事がしっかりしている」という声も自衛隊関係者の間では比較的よく聞かれます。
こうした24時間絶え間ない警戒監視活動によって、日本の空の安全保障体制は維持されています。
なお、一部のレーダーサイトや分屯基地では、開庁記念行事などに合わせて一般公開が行われることがあります。ただし、安全保障上の理由や部隊運用状況によって中止・非公開となる年度も少なくありません。
防空機密の集積地とも言えるレーダーサイトは、外観こそ静かな山岳施設に見えるものの、その内部では現在も日本防空の最前線任務が継続しているのです。
参考文献
日本防衛秘録／守屋武昌、MAMOR 2013年5月号
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